（※この記事は、再エネ賦課金記事シリーズの続編です）

　今年(令和4年＝2022年)の３月、経済産業省は2022年5月～2023年4月検針分に対する再エネ賦課金(※)を発表しました。
（※経済産業省Webサイト当該ページ下部の『2．2022年度の賦課金単価』の所までスクロールすると、読めます）

　昨年同時期が「3.36円」だったので、約2.7％増加しています（ 3.45÷3.36≒1.0267 ）。

　再生可能エネルギーへの需要の高まりを考えると、今後も値上げ傾向が予測される再エネ賦課金。
　過去の記事でも対策を紹介しましたが、今回は“V2H”という方法について紹介します。

　“V2H”は“ヴィークル・トゥ・ホーム(Vehicle to Home)”の略語であり、
「乗り物(特に電気自動車)から家庭へ」という意味です。

　その名の通り、「電気自動車と家庭の電力線とを接続し、電気自動車を運転しない間は電気自動車のバッテリーを家庭用蓄電池として使用する」方法を指します。

　政府が「ゼロカーボン」をスローガンにして電気自動車の普及を進めているとは言え、V2H単体で考えるとメリットを感じづらい様な気がしますが、
まだ卒FITまで何年もありそうな家庭用の太陽光発電設備と組み合わせる事ができれば、
「車の動力源を自宅の太陽光発電で確保しつつ、余った電気は車に貯めておく」という選択もでき、
一考の余地が出てくると思います。

　V2Hを利用するにはご家庭に『EVパワー・ステーション』を設置する必要が有ります。
　V2Hに対して補助金が出る場合もございますので、その点が気になる方は、ぜひとも当社にご相談いただければ幸いです。